ブリュッセル拠点NGO、2024年法輪功友の会人権賞を受賞

ブリュッセル拠点NGO、2024年法輪功友の会人権賞を受賞

2024年法輪功友の会(Friends of Falun Gong)人権賞は、「良心の自由のための団体と個人の連携(CAP-Freedom of Conscience)」（CAPのティエリー・バレ会長に授与された。受賞インタビューの中で、バレ氏は法輪功の教えの本質について、真・善・忍という法輪功の原則が、個人の道徳性と社会の調和を促進する上で重要な役割を果たすと語った。

CAPは、国連の協議資格を持つ世俗的な欧州のNGO。1995年に設立され、宗教と信念の自由の権利を保護することに専念している。CAPは、宗教や信仰のコミュニティに影響を与える差別や人権侵害の証言を収集し、それらを国際機関に広め、適宜国連で発表を行っている。

バレ氏は、中国共産党による法輪功迫害の深刻さを指摘し、特に強制臓器摘出の問題に焦点を当てた。この非人道的な行為は、単に法輪功修煉者の人権を侵害するだけでなく、人間の尊厳そのものを踏みにじるものだとバレ氏は訴えている。

さらに、バレ氏は法輪功迫害が持つ広範な影響について言及。この迫害は単に一つの信仰集団に対するものではなく、言論の自由、信仰の自由、そして人間の基本的権利全般に対する攻撃であると指摘している。

インタビューの中で、フランスにおける中国共産党の好む文脈が浸透した経緯について語った。中国が経済発展の萌芽となる2001年頃、仏政府職員が中国を訪問し、法輪功に対する中国共産党の黒いプロパガンダを持ち帰ったことを明らかにした。この情報は、事実確認なしに仏メディアに広められた。

バレ氏は、当時の西側諸国が中国市場への参入を目指しており、中国共産党政府に好印象を与えるために、このようなプロパガンダを自ら受け入れたのではないかと述べた。

近年の前向きな動きとして、米国の「法輪功保護法案」の進展や、欧州議会の決議案、そしてオーストラリアや台湾での強制臓器摘出を犯罪化する法整備が進む。バレ氏は、これらの取り組みは、法輪功修煉者の権利保護に向けた重要な一歩であると評した。

バレ氏は法輪功迫害の実態について周囲に伝え、請願書に署名し、人権問題に対する意識を高めるべきだと訴えた。そして、人間の尊厳を守ることが、私たち一人一人の責任であると強調した。

法輪功友の会は、法輪功修煉者の信仰の自由のために活動する米国を拠点とする非営利団体（NPO）。この賞は2018年に設立され、法輪功に対する迫害について啓発し、その終結をもたらすことに貢献した個人や団体の活動を顕彰している。